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PAACニュース196号:末梢関節病変の際の可動域に対する運動テクニックであるマリガン授動法(Mulligan's Mobilization)の効果:2008年から2018年の間のメタ分析による系統的再検討
2021/01/21
要約
目的:今回の研究の目的は、可動域(ROM)に対する運動テクニックによる授動法(mobilization with movement[MWM] techniques)の効果に関する最新の系統的再検討とメタ分析を提供するというものである。
方法:2008年の8月から1月の間の理学療法エビデンス・データベース(Physiotherapy Evidence Database)、PubMed、Cochrane Library、Embase、Geogle Scholar、CINAHLの電子検索方法を行った。2人の別々の検閲者が研究を選び出した。無作為化比較対照試験だけを採用した。この方法は、2人の検閲者が理学療法エビデンス・データベースの尺度を使って、この方法を評価した。Z指標は、可動域の変化の統計的有意性に関する評価についての各々のメタ分析に関しては、臨床上の重要性を評価するために、同様の集団で実行された関連研究からの最小可検変化量に対して、総合的な平均差(95%の信頼区間)との比較を行った。
結果:可動域に関する10例の別々のメタ分析ので、758人の被検者を伴った18例の研究を採用した。全ての研究を高品質と中等品質に分類した。末梢関節の動きによる授動法は、特定の末梢関節病変の可動域の改善に関しては、偽りの他動的な授動法、他の自動的授動法、あるいは治療的では無いアプローチと比べると、より良い治療結果を生じさせると思われる。これは、肩の癒着性関節包炎と股関節痛の際の全ての運動方向については一貫している(平均的改善12.30°ー26.09°、P<.02)
結論:肩の癒着性関節包炎と股関節痛の際の全ての運動方向については一貫して、動きによる授動法(mobilization with movement)によって統計的に有意で、臨床的に重要な可動域の増大が生じた。しかし肩のインピンジメント、肩の疼痛/機能障害、ハムストリングの緊張、膝の骨関節炎、足関節の慢性的な不安定病変については、可動域に関する治療効果を明確に確立する事はできなかった。我々の系統的再検討の中で検証した病変について、別々のグループ内で採用した個々の研究の数の少なさのために、可動域に対する動きによる授動法の効果の証拠基盤に関する情報をより良く提供するためには、長期間の追跡期間を備えた方法論的に厳密な研究が必要である。(J Manipulative Physiol Ther 2019;42:439-449)
検索キーワード:筋骨格系マニピュレーション;系統的再検討
目的:今回の研究の目的は、可動域(ROM)に対する運動テクニックによる授動法(mobilization with movement[MWM] techniques)の効果に関する最新の系統的再検討とメタ分析を提供するというものである。
方法:2008年の8月から1月の間の理学療法エビデンス・データベース(Physiotherapy Evidence Database)、PubMed、Cochrane Library、Embase、Geogle Scholar、CINAHLの電子検索方法を行った。2人の別々の検閲者が研究を選び出した。無作為化比較対照試験だけを採用した。この方法は、2人の検閲者が理学療法エビデンス・データベースの尺度を使って、この方法を評価した。Z指標は、可動域の変化の統計的有意性に関する評価についての各々のメタ分析に関しては、臨床上の重要性を評価するために、同様の集団で実行された関連研究からの最小可検変化量に対して、総合的な平均差(95%の信頼区間)との比較を行った。
結果:可動域に関する10例の別々のメタ分析ので、758人の被検者を伴った18例の研究を採用した。全ての研究を高品質と中等品質に分類した。末梢関節の動きによる授動法は、特定の末梢関節病変の可動域の改善に関しては、偽りの他動的な授動法、他の自動的授動法、あるいは治療的では無いアプローチと比べると、より良い治療結果を生じさせると思われる。これは、肩の癒着性関節包炎と股関節痛の際の全ての運動方向については一貫している(平均的改善12.30°ー26.09°、P<.02)
結論:肩の癒着性関節包炎と股関節痛の際の全ての運動方向については一貫して、動きによる授動法(mobilization with movement)によって統計的に有意で、臨床的に重要な可動域の増大が生じた。しかし肩のインピンジメント、肩の疼痛/機能障害、ハムストリングの緊張、膝の骨関節炎、足関節の慢性的な不安定病変については、可動域に関する治療効果を明確に確立する事はできなかった。我々の系統的再検討の中で検証した病変について、別々のグループ内で採用した個々の研究の数の少なさのために、可動域に対する動きによる授動法の効果の証拠基盤に関する情報をより良く提供するためには、長期間の追跡期間を備えた方法論的に厳密な研究が必要である。(J Manipulative Physiol Ther 2019;42:439-449)
検索キーワード:筋骨格系マニピュレーション;系統的再検討